電気代を節約するため、住宅に太陽光パネルの設置を考えている方もいるでしょう。
近年では最初から太陽光パネルを設置している住宅も増えていますが、建売住宅に後付けはできるのでしょうか。
今回は、建売住宅に太陽光パネルは後付けできるのか、太陽光パネルを後付けするメリットとデメリット、後付けにかかる費用についてご紹介します。
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建売住宅に太陽光パネルは後付けできるの？
太陽光パネルを初めから設置していない建売住宅でも、後付けが可能な場合があります。
ただし、新築の場合とは違い、工事を依頼する会社や固定資産税の扱いが異なります。
新築の際に太陽光パネルを設置する場合、工事の依頼先はハウスメーカーや太陽光パネルの専門業者です。
一方、後付けの場合、ハウスメーカーには依頼できず、太陽光パネルの専門業者に頼ることになります。
新築の際は住宅ローンを活用して太陽光パネルを設置できますが、後付けの場合はソーラーローンのみが利用可能です。
後付けの場合、固定資産税は発生しませんが、新築の場合よりも工事費用が高額になります。
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建売住宅に太陽光パネルを後付けするメリットとデメリット
太陽光パネルを後付けする際のメリットは、取り外し可能な設備であるため、固定資産税がかからない点にあります。
同じ太陽光発電のための設備でも、取り外しができない備え付けの設備は不動産と見なされ、固定資産税が課されます。
一方で、後付けの場合は取り外し可能な設備を購入するため、不動産には該当せず、固定資産税が発生しません。
一方で、デメリットとして挙げられるのは、屋根に予期せぬ重みが加わることにより、建物全体の耐久性が低下することです。
通常の建売住宅は、屋根に後から何らかの設備を増設することを想定していません。
そのため、太陽光パネルを設置することで予想以上の負担がかかり、住宅全体の強度が低下してしまいます。
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建売住宅に太陽光パネルを後付するための費用
太陽光パネルの後付けに関わる費用は、パネルや電力を蓄えるための設備、周辺機器の購入費用、および工事費用です。
一般的な住宅に適用される太陽光パネルは4.45kWのもので、これを18枚設置する場合、周辺機器を含めて約158万5,000円かかります。
太陽光パネルは設置しただけでなく、継続的な管理やメンテナンスにも費用がかかります。
固定資産税はかからないものの、定期的なメンテナンスには1回あたり1万～2万円、機器周辺の清掃には3万～6万円かかります。
自治体によっては、太陽光パネルの設置に対して補助金が支給されることがありますが、これを含めて元を取るかどうかを確認する必要があります。
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まとめ
太陽光パネルは新築でなくとも後付けできますが、導入には慎重な検討が必要です。
固定資産税のように一部の維持費は抑えられるものの、導入費用は後付けのほうが高くなります。
また、設置後も定期的なメンテナンスをおこなわなければならないため、採算が取れるか事前に計算するのがおすすめです。
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